大型連休とか稼げない問題

休みとは何なのか… 宅配の世界は稼げる時と稼げない時の差が存在します。 要は荷物が多いか少ないかの話になるわけです。 荷物が多いのは、会社にもよりますが、平月から多いとこもあれば、繁忙期になればもうどうしようもないとかお手上げとかそんな感じです。 逆に荷物が少ないのが今現在進行系のゴールデンウィーク、お盆、年末年始です。 これ、定額の仕事とか雇用の枠の中での仕事なら、仕事が楽なので良いですが、出来高とかそういうのになるとちょっとややこしくなります。 当たり前ですが… 荷物が少ない=売上が少ない=赤字or稼ぎにならない こんな縮図が出てきます。 大手3社とは言いませんが、赤、青、緑の各宅配会社大型連休期間の委託の使い方は様々です。 ワイが知っている時代の緑の宅配会社は大型連休期間は委託さんはほぼほぼおやすみでした。 ただ、今のイージーなんちゃらはそういうわけでもなさそうです。話を聞く限り。 他方、青い宅配会社は、完全休みとまでは言いませんが、まぁ~出たい人は出れば良い…。くらいのスタンスでした。 そして最後の赤い宅配会社は問答無用で稼働と言うか、委託さんor委託会社さんよろしく!という感じです。 このように、各社委託の使い方というのは様々です。 それはそれでこちらがどう判断するか?の話になるんですが、1つ不満に思うのが、こちらの稼ぎにならない時になんとかならないのか? という話です。 青い宅…

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どうして郵便局は荷物を宅配BOXにいれてくれないのか?

目指せ脱民間!再国営化! 世の中には幸か不幸か宅配ボックスというものがあります。 これにはメリットが多いが、ひょっとしたら悪い面もあるのでは?という事を過去書いたことがあります。 そんな宅配ボックスはあれば嬉しいもので、宅配をしているものであればその恩恵というか安心感は絶大なものでしょう。 しかし、そんな宅配ボックスの恩恵を積極的に受けない運送会社があり、それがタイトルにある運送会社です。 緑の宅配会社も青い宅配会社も喜んで宅配ボックスに入れていくのに、何故赤い宅配会社は宅配ボックスがあるにも関わらず、不在でも宅配ボックスに入れずに持ち帰るのでしょうか? 赤い宅配会社は基本的に宅配ボックスへの配達はNGというか使わない方針になっています。 それは何故かというのは、不明というか明確な理由は知らされていないですが、現場の雰囲気とか管理職の言葉から察するに ① 転居や死亡その他の理由で受け人が簡単に受け取れない状況の場合めんどくさい=(荷物が長期間放置される) ② 誤配した場合の対応や対処が面倒くさい おおよそですが、これらの理由から使わない方針になっていると推測しています。 ①の理由はまぁ~理にかなっているというか一理あるなとは思います。 実際、長年開かずの扉になっている宅配ボックスが星の数ほどあると知っていますし、レオパレスとか単身赴任や一人暮らし系のマンションの宅配ボックスには転居云々で取られていないであろう荷物があっ…

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緑の宅配会社の荷物が減っているらしい

荷物が多くても少なくても忙しいのがSD これといって代わり映えのないワイです。 強いて言えば、引っ越しをすることになったくらいでしょうか。 家賃とか云々は変化はないですが、まぁ~子供がいると色々あるものです。 仕事でも特に代わり映えがないのですが、まぁ~昔お世話になってた緑の宅配会社とは仕事中にあったりもします。 その中で、荷物が減っているなんていう話を聞いたので、そこら辺の事を書いてみよう思います。 読んで字の如くなのですが、ともかく荷物(アマゾンや楽天等のEC系ではない)が少ないそうです。 例え話なのですが、今まで200個出ていた荷主が現状100個ほどしか出てないという感じらしいです。 この現象から、SDさん達は営業してこい、他社から荷物取ってこい!とはっぱをかけられるのですが、無いものは無いわけで…みたいな事を話していました。 この結果、どうなるのか?と言うか、割を食うのが委託さんです。 荷物がない(売上が見込めない)→委託の荷物を貰う(出費を抑えたい) こんな状況みたいです。 あまりにも荷物が少ないからか、「赤い宅配会社って(個数)どうなの?」みたいな話も振られた始末です。 まぁ~赤い宅配会社も少ないっちゃ~少ないですが、もともと少ないので別にどーこーないですよね。 他にも、値上げの案内したら、今回はどこの荷主も文句を言う事はなかったそうです。 まぁ~今の物価高とか値上げに次ぐ値上げの風潮を知…

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荷物の再配達問題は不在が問題ではない

いや、そりゃ~家に誰か居るのが一番ですよ、そりゃ~。 国土交通省が宅配の再配達問題に取り組むようです。 引用ですが、そのニュースを一部抜粋しつつ記載します。 国土交通省は4月1日から1か月間、「再配達」の削減に向けた取り組みを集中的に行います。 4月1日から1か月間、宅配業者の負担となっている「再配達」の削減に向けた取り組みを集中的に行います。 「再配達」の削減に理解を求める特設のホームページを開設するほか、ネット通販や宅配の事業者と連携して共通のロゴマークなどを各社のホームページに掲載し利用者への周知を徹底します。 この中では、配達の時間指定を使って1回で確実に荷物を受け取ることや、不在のときも玄関先などに荷物を届ける「置き配」の活用などを呼びかけます。 国土交通省によりますと、2021年度の宅配便の数は49億個余りに上り、ネット通販の普及を背景に5年で20%以上増えています。 一方で、再配達となる荷物の割合は去年10月の調査で11.8%となっていて、こうした取り組みを通じて利用者の意識を高めて2025年度に7.5%まで引き下げたい考えです。 NHKニュース 国土交通省は5月31日、「取り組もう、再配達削減」ということから、4月1日から始まる「再配達削減 PR 月間」!受取は1回で!において、協力する事業者の取組内容を紹介した。 協力事業者は宅配便取扱事業者の佐川急便、日本郵便、ヤマト運輸、EC・通販事業者では、アマゾ…

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